I.本ガイドラインについて

1.目的

本ガイドラインは,食道癌の診療に携わる医師を対象とし,①食道癌の診断・治療法についてのEBM を重視し,標準的な診療の適応を示すこと,②治療の安全性と治療成績の向上を図り,治療成績の施設間差を少なくすること,③無駄をなくし,④国民が安心して治療を受けられるようにすることを目的とする。

本ガイドラインは,治療の適応についての一応の目安を示すものであり,ガイドラインに記載した適応と異なる治療法を施行することを規制したり,否定するものではない。

2.責任

本ガイドラインの記述の内容に対しては,日本食道学会が責任を負うものとする。

ただし,治療結果に対する責任は,直接の治療担当者に帰属すべきものであり,本学会は責任を負わない。

3.作成の基本方針

本ガイドラインは,治療法の適応にとどめ,各治療法の技術的問題には立ち入らない。適正な治療法を示すためには,①各治療法が癌の進展に合わせて,過不足がないこと,②治療効果の評価はevidence-based であること,③治療法の最終的な評価は生存期間をもって行うが,症状の寛解,腫瘍の縮小,QOL の改善も評価すること,④食道癌の部位別に評価を行うこと,を原則とした。また,このガイドラインは,医学の進歩に従って随時改訂する。

4.治療法の選択と患者の同意

食道癌の治療法の選択にあたり,本ガイドラインに基づく治療法であるか否かに関わらず,医師はその治療内容と治療法を選択する理由,合併症,治療成績などを患者に説明し,患者の理解と同意,すなわち,説明と同意(informed consent)を得ることが必要である。

5.推奨レベル

各項目ごとに「Clinical Question」を設け,その各々に対する推奨レベルをMinds 推奨グレードの分類(A,B,C1,C2,D)に基づき,委員会としての推奨度も加味して判断し,記載した。

6.利益相反

本ガイドラインの作成に要した資金は日本食道学会および厚生労働科学研究(がん診療ガイドラインの作成と公開の維持およびその在り方に関する研究:平田班)の支援によるものである。

本ガイドラインの内容は,特定の営利・非営利団体や医薬品,医療用製品などとの利害関係はなく,日本食道学会倫理委員会および理事会は自己申告されたガイドライン作成委員およびガイドライン評価委員の利益相反の状況を確認した。